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上記トヨタ自動車の自己資本比率、総資本経常利益率、総資本回転率は過去5年間の平均値です。
※トヨタ自動車の連結決算書については米国基準で作成されています。米国基準では、特別損利益がありませんので税引前当期純利益を経常利益と見なすなど若干の修正をしてあります。
＜ワンポイントメモ＞
一般的に自己資本比率は安全性を、総資本経常利益率は収益性を、総資本回転率は効率性を示す経営指標とされています。
一般的に総資本経常利益率は業種によって平均値が異なり、飲食業で高めに、建設、製造、卸売業で低めになる傾向があります。
売上高
自己資本比率（安全性指標）
総資本回転率（効率性指標）
経常利益
総資本経常利益率（収益性指標）
トヨタ自動車の過去の業績推移を分析しますと、売上高は平成19年まで増加傾向で20年に下落。経常利益も同様の推移を見せ、20年にはマイナスを記録しています。
トヨタ自動車の過去の経営指標の推移を分析しますと、自己資本比率はほぼ横ばい、総資本経常利益率は平成20年の売上高及び経常利益の大幅減少によりマイナスを記録。総資本回転率は20年に若干の減少を見せているものの、ほぼ横ばいを記録しています。
トヨタ自動車は平成19年まで売上高、経常利益は増加傾向。自己資本比率、総資本経常利益率、総資本回転率の経営指標もほぼ横ばいと堅調な推移を見せてきました。
トヨタ自動車の場合、平成20年に端を発した世界的な自動車不況が影響を及ぼしていると言えます。売上高や経常利益といった業績の悪化に比例し、経営指標も悪化しています。平成19年までの各種経営指標は悪くない推移でしたので、業績の回復に伴いこうした指標も回復すると見込まれます。
トヨタ自動車の最重要経営課題は売上高など業績の回復です。
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